アメリカと日本のサプリメントへの取り組みの違い

2017年11月27日

アメリカ人の成人の約6割〜7割は、日常的にサプリメントを摂っているといわれます。なぜアメリカは、ここまで“サプリメント大国”になったのでしょうか!?

病人大国だったアメリカは、国を挙げてその対策に取り組みました。
1977年に「国民栄養問題アメリカ上院特別委員会」を設置。全世界から、よりすぐりの医学・栄養学者を結集して「食事と健康、慢性疾患の関係」について数千万ドルの国費を投入し、7年間調査・研究をしました。

その結果、5000ページにも及ぶ膨大な報告書を提出したのです。この報告書のことを委員長の名前をとって「マクガバンレポート(または上院レポート)」と呼んでいます。

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レポートの結論としては、「心臓病をはじめとする各種の慢性病は、誤った食生活がもたらした《食原病》であり、薬では治らない」。「われわれはこの事実を率直に認めて、すぐに食事の内容を改善する必要がある」と報告しました。 

そして、1994年「ダイエタリー・サプリメント・ヘルス・アンド・エデュケーション・アクト(DSHEA)=栄養補助食品健康教育法」が成立しました。さまざまなタイプの健康食品(サプリメント)があるにもかかわらず、それまでの法律では「薬」か「食品」かの2分類しか認可していませんでした。このため、消費者の間に混乱が生じていました。

DSHEAの成立により、それまで食品扱いだったサプリメントが「ニュートラスティカル(食品と薬の間に位置する健康にいい影響を与えるもの)」という分類になったのです(日本の健康食品は、いまだに「食品」扱いです)。

こうしたことによって、サプリメントに対する国民意識を向上させたこと。それと同時に、長期間、国家予算を費やしてサプリメントの研究を続けてきた結果、エビデンス(証拠や根拠)も実証されてサプリメントが普及したと考えられています。

ところが日本では、いまだに「薬」か「食品」かの2分類しか許可されていません。一部認可されたのが『トクホと栄養機能食品』、最近では『機能性表示食品』でしょう。

日本でも、がん、心臓疾患、脳卒中などは代表的な「生活習慣病」といわれ、生活習慣の悪化によって引き起こされる病気であることが認識されるようになってきました。とくに影響が大きいとされるのが「食習慣」です。

カロリーの過剰摂取である一方、栄養バランスが非常に悪化しています。その結果、生活習慣病の大きな原因となる「肥満やメタボ」がますます増加しているのです。
こうした状況においてサプリメントをうまく活用することは、生活習慣病の予防につながることに間違いありません。

ところで、サプリメントを頭から否定する医師や栄養士などがいることも確かです。しかし、それは、やはり知識不足ということなのでしょう。以上のような「国際的に、あるいは日本が今後どのようにサプリメントに取り組んでいくか」という情報がキャッチできていないのだ、と言っては語弊があるでしょうか?
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posted by Dr.ナガシマ at 10:49 | 健康食品
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